インターネット通販サイト(ECサイト)を運用する場合には以前にも触れたようにコード体系を整備することが重要です(コード体系はそれ自体がビジネスモデルだ)。

常に売上を伸ばしていくためには、仮説・実行・検証・対策を繰り返して「PDCAサイクルを回す」ことが不可欠だからです。

検証(つまり分析)すべき項目はいろいろありますが、大きく分けるとひとつは顧客の属性(フェイス項目)、そしてもうひとつは商品です。また、顧客と商品を結びつけた購買行動に関しても分析すべきでしょう。

きょうはその中でも商品について書いてみたいと思います。

茨木広告宣伝舎では、商品については「JICFS分類」を利用しています。JICFS分類の上位にあるのが「JICFS/IFDB(JANコード統合商品情報データベース)」です。

http://www.dsri.jp/database_service/jicfsifdb/data/1101jicfs_bunrui-ichiran.pdf

JICFS(ジクフス)とは、「JANコード統合商品情報データベース(JAN Item Code File Service)」のことで、JANコードとこれに付随する商品情報を一元的に管理するデータベースサービスです。

運営者の(一財)流通システム開発センター/流通コードセンターによると、「小売業におけるPOSシステムやEOSなどの導入運用に必要な商品マスターや、小売業と卸売業間のオンライン受注処理で利用される商品情報など、流通情報化において作成負荷が大きい商品マスター情報を収集し、誰もが低コストで迅速に正確な商品情報を得られることを目的としています。」とのこと。

一言で言うと小売やメーカーや卸などがそれぞれバラバラに商品マスターを作っていると無駄なので共有して手間を省きましょう、ということです。つまり多くの業界で日本の製造・卸・小売が利用しています。ということはこれを私たちも利用しない手はないのです。

JICFS分類は、JANの商品情報データベースに登録する属性情報としての商品分類です。ある商品にJANコードを付与して、商品名などともに、たとえば食品、さらにその中の調味料、そしてその中の醤油、といったようにどのような商品なのかを登録します。

経理的にはJANの単品レベルまで管理しているとしても、分析では商品はJICFS分類レベルまでで分析すれば十分なデータが得られます。

多くの会社がJICFS/IFDBを採用しているので、業界団体や他社がもし商品分類別の売上を公表していたら、それと自社のデータを比較したりすることもできます。

インターネット通販サイト(ECサイト)のコード体系に取り入れたいJICFS分類

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