2019年もすでに2ヶ月を消化しようという今日、日本最大の広告会社電通様より、「2019年にテレビ広告はネット広告に逆転される」という御宣託が下りました。
なんでも2018年にネット広告は16%成長し、すでにテレビ広告とは数百億円の差に迫っているそうです。このままいけば確実に今年は逆転するだろうというのです。
このニュースがNHKでは盛んに伝えられていますが、民放テレビのニュースでは無視されているように思われるのは気のせいでしょうか。
ひとつには単純にネット広告への出稿が増えているというのはあるのでしょうが、テレビの接触率が下がっていることも原因のような気がします。
ここ数年景気が比較的好調だったこともあり、テレビ各局の収入も好調でした。それだけを捉えるとテレビ広告は成長していると見ることもできます。
しかし総世帯視聴率が下がっているだけに、広告の効果は下がっているといえ、広告主はテレビ広告に魅力を感じなくなっているはずです。
しかも若い層ほどテレビ離れが進んでいて、動画共有サイトなどに流出しています。このままいけば数年後にはテレビ広告市場が縮小し始めることもありえます。
しかし、これは地元密着・地域密着型ビジネスを展開する事業者にとってはチャンスです。
ネット広告はマス媒体と異なって低価格から始められるので、大企業と同じ土俵で広告を打てるということなのです。
もちろん大企業はリソースが豊富なので、大々的なキャンペーンを展開できるでしょう。でもアイデア次第で少ないコストで広告をうつこともできます。
そもそもSEOに力を入れて、検索経由で流入が期待できればあらゆるプロモーションが不要になります。合わせ技でソーシャルメディアを活用すれば、お金をかけなくてもバズることだってできるかもしれません。
ただ表現の仕方を間違えるとダイレクトに炎上するので、慎重に運用する必要はあります。でも普段から気配りできる人であれば、そう簡単に人を傷つけることはないわけで、炎上することもないでしょう。
気をつけなければいけないのは奇をてらったり、あえて挑戦的なメッセージを発そうとするときです。事前にいろんなひとの声を聞いてから発信するなどして、リスクを最小化する必要がありそうです。