茨木広告宣伝舎は通販業（小売業）が本業です。そのため多くのインターネット通販サイトや、コーポーレートサイト・ブランドサイトなどの商品ページを見る機会が多くなります。
こうしたウェブサイト（ホームページ）や商品ページで、商品名ていどしか記載されておらず、商品説明や商品情報が少ないのを見ると残念に思ってしまいます。特にそれがメーカーや販売元、つまり公式サイトだったりするとインターネットの無駄遣いぶりに呆れてしまいます。
いかにすばらしい商品でも、それを伝えようとしないことには伝わらないのです。
紙媒体であれば紙幅に限りがあるので、情報の取捨選択をせざるを得ないのは理解します。でもインターネットではそれを考慮する必要はありません。
ダイヤルアップでインターネットに接続していた時代であれば、あまり重いページは歓迎されなかったかもしれません。しかしブロードバンドの時代にはテキストベースの商品説明が長いくらいでは影響はありません。
だから商品説明や商品情報は出来るだけ詳細なほうがよいかと思います。そのほうがロングテールでSEOの効果、ひいては集客が期待できます。
（もちろん詳細に記載する場合はユーザビリティーの観点からも見やすくする工夫は必要です。個人的には楽天のようなページの作りは効果があるとしても避けたいと思っています。）
ユーザーは販売者が思いもよらないキーワードで検索してくることがあります。アクセス解析をみると、意外な複合キーワードの訪問者がいるものです。そしてこのようなユーザーのコンバージョンレート（購入率・問合せ率）は高い傾向にあります。
ただしそれは商品説明があるていど詳細でボリュームがないと期待できません。原料や素材・製法・機能などの特徴をぜひ記載してください。
食品やコスメ（化粧品）であればいわゆる裏貼り（原材料名・全成分など）もすべて記載すべきだと思います。
「原材料が変更になるとウェブサイトも修正する必要がある」という理由で記載しないという声も聞きます。それは単なる手抜きです。顧客はこうした情報に貪欲です。ぜひその思いに応えましょう、
こうした情報が顧客の購買意欲を高めるという点では、販促効果が期待できます。そして販促のためだけではなく、結果的に商品内容の問合せが少なくなる効果もあります。
問合せをうまく購買に誘導できる技量のある問合せ窓口を持っているのであれば、問合せが多くてもよいと思います。
牛丼の吉野家が松屋のような自動販売機を使った食券制を導入しないのは、注文をうけるという顧客接点（接客機会）を増やすためだそうです。
顧客接点を増やすという点では、問合せもうまく活用すれば売上向上に使えるのです。しかし多くの会社は問合せ対応に忙殺されていると思います。
集客・販促はもちろん、問合せ対応省力化にもつながる商品説明と商品情報。あなたの会社やお店でもインターネット通販サイトやコーポレートサイトなどの商品説明と商品情報の充実をおすすめします。
